社長挨拶
弊社は昭和28年に創業し、主に公共工事を中心として土木/建築の様々な分野で社会基盤の整備に携わってきた堺の総合建設業者です。
これまで長く地場で事業を営み続けてこられたのも、皆様方の温かいご支援のもと、社員一同が創業者からの社訓である「初志貫徹」の精神を以って一つひとつの現場工事を完遂してきた成果であると思っております。
建設業界は時代に合わせて都度大きな転換期を迎えておりますが、弊社はそのような変化を的確に捉えながら、アップデートを重ね、「創業100年」の節目に向けて着実に進化を続けて参ります。
これからも品質の高い建設作品を提供することで、自社と地域の発展を両輪で実現しながら、地域を代表するコンストラクターとして一層の努力を重ねていきます。
弊社は、昭和 28 年の創業以来、「良質本位」と「堅実経営」をモットーに、公共事業を中心とした社会基盤の整備に携わる事業活動を行い、 60 年にわたり地域に密着した建設事業者として着実に歩んでまいりました。これもひとえに皆様方のお引き立ての賜物と心より感謝いたしております。
わたくしども建設企業を取り巻く環境は絶えず変化しておりますが、お客様の多様なご要望に的確にお応えし、時代にふさわしい総合建設企業として、より一層努力を重ねてまいります。
経営方針
それが大容建設の願いです。
大きく手を広げ、お客様のご要望を容器に受け取り、その夢を 「すがた」「かたち」にしていきたいという願いを表現しています。
＜ロゴ＞
力強くも優しい丸みのある文字は、「良質本位」、「堅実さ」をもって、 人と地球に優しい「まちづくり」をしていくことを表現しています。
環境を守り、美しい地球と共栄共存するためのお手伝いを したいという願いを、樹と建物で表現しています。
会社概要
| 商 号 | 大容建設株式会社 | ||
|---|---|---|---|
| 英 名 | DAIYO CONSTRUCTION | ||
| 創 業 | 1953年（昭和28年） | ||
| 設 立 | 1971年（昭和46年） | ||
| 資本金 | ２億円（授権資本金10億円） | ||
| 取締役・監査役 | 代表取締役 中谷利行 取締役常務 山村美隆 取締役 池田功三 取締役 池田利子 取締役 中谷佳保里 取締役 難波勝美 監査役 池田明寿香 |
||
| 従業員数 | 25名（2025年4月1日現在） | ||
| 営業所 | 本社 〒591-8011 堺市北区南花田町36番地1 TEL（072）251-6600 神戸支店 〒657-0043 兵庫県神戸市灘区大石東町六丁目6番1号 TEL（078）414-7661 |
||
| 建設業許可 | 国土交通大臣許可（特ー３）第8652号 許可年月日 令和４年３月13日 |
||
| グループ企業 | 利晃建設株式会社／品質・環境マネジメントシステムを適用 〒591-8011 堺市北区南花田町32番地1 TEL（072）251-6100 株式会社味起央／建設業のみ品質・環境マネジメントシステムを適用 〒591-8011 堺市北区南花田町36番地１ 第一池田ビル2Ｆ TEL（072）250-3280 株式会社池田地所／品質・環境マネジメントシステム適用外 〒591-8011 堺市北区南花田町31番地１ TEL（072）250-6620 |
会社沿革
品質方針
【行動指針】
- 創意工夫と最新情報取得を心がけ、お客様に的確な提案を行います。
- 信頼される企業となるよう、関係法令および規制等を遵守します。
- お客様の要求事項を実現するために技術の向上に努め、適切な収益が生み出せるよう、品質管理にとどまらず経営品質も高めていきます。
- 製品実現に必要な各種資格の取得に努め、社員のレベルアップを図ります。
- 全員参加による安全で健康な職場づくりを目指し、事故および労働災害防止に全力で努めます。
- マネジメントシステムを有効に運用して継続的な改善を行います。
登録番号 JSAQ592
初回登録日 1999 年 10 月1日
更新日 2023 年10月1日
有効期限 2026年9月30日
適用規格 JIS Q 9001：2015
ISO 9001：2015
日本規格協会ソリューションズ㈱
環境方針
【基本指針】
【行動指針】
- 環境関連法規及び当社が同意するその他の要求事項を遵守します。
- 事業活動において、何が環境に悪影響を与えているかを分析し、リスクの大きいものから継続的に改善します。
- 環境目標を設定し、実行することによって環境負荷の低減に努めます。
- 地域社会とのコミュニケーションを進め、地域の環境保全に貢献します。
- 当社従業員又は当社のために働くすべての人に周知し、環境に対する意識向上に努めます。
初回登録日 2005 年 12 月 30 日
更新日 2023 年 12 月 30 日
有効期限 2026 年 12 月 29 日
適用規格 JIS Q14001：2015
ISO 14001：2015
日本規格協会ソリューションズ㈱